健康食品やサプリメントについて、総合マーケティングビジネスの富士経済が、昨年１０月から１２月にかけて、健康や美容に良いというコンセプトの食品のうち、機能を重視した「健康食品」と「シリーズサプリメント」を効能や効果の面から１６の分野に分類して調査しました。
富士経済の調査報告によりますと、健康食品とシリーズサプリメントの機能志向食品の０６年市場規模は、６，１１１億円（前年比９６．５％）、０７年は６，０２７億円（前年比９８．６％）と２年続きの減少が見込まれるとのことです。
健康食品業界は、前年に続き厚生労働省の規制強化の動きがあり、ファンケル、ディーエイチシー、小林製薬の商品に対して、効果や効能を暗示、想起させる表現をやめるよう指導が行われた結果、商品名の変更を余儀なくされ健康食品業界に大きな波紋を呼んだのでした。
背景には健康食品の信頼性や安全性に関わる問題が発生したことが挙げられています。健康食品業界としても「健康食品ＧＭＰ（品質管理基準）」を定めて品質を保証しようという動きも見られるます。
一方、薬事法を厳格に適用し過ぎると「食効」そのものの否定にも繋がりかねないという批判もあり、改めて健康食品の法制化を求める声が高まっているのが実情です。０７年の機能志向食品市場はこうした動きを反映し、総じて低調に推移してしまいました。
コエンザイムＱ１０は、生活習慣病予防を効能とすることで一大ブームを呼び起こしたのですが、トライアルが一巡すると共に急速に需要が縮小しつつあります。メタボリックシンドロームが話題になって参入企業が急増したカロリー調整食品も、競合激化と異業種を含めたダイエット需要の分散化により市場が激変を余儀なくされています。ヒット商品が登場しても一時的なブームに終わることが多く、リピート需要定着が各社共通の課題があります。
０８年４月からは４０歳以上を対象とした特定健康診断の義務化がスタートしますので、生活習慣病予防に対する関心が高まることが予想され、生活習慣病予防、ダイエット、栄養バランスなどの効能を持つ食品がＨ・Ｂフーズ市場を後押しする可能性はとても高くなると予測しています。
健康食品などの効能・効果１６分野市場を調査
